賃貸物件に住むと当然ですが、毎月家賃を払わなくてはなりません。

家賃は毎月払わないといかないものですから高い家賃の物件に住めば給料が少ないと生活が苦しくなります。

家賃の原資となる給料をいくらもらえるかで住む物件は変わります。

また、家賃は住むエリアによって相場が違います。

全国賃貸管理ビジネス協会が調査している「全国平均家賃による間取り別賃料の推移2018年」では一人暮らし向けの間取り「1R・1K」の平均家賃をまとめています。

東京23区「全域」の家賃相場:約7.5万円「約6.7万円」

神奈川の家賃相場:約5.7万円

埼玉の家賃相場:約5.2万円

千葉の家賃相場:約5.2万円

大阪の家賃相場:約5.3万円

名古屋の家賃相場:約4.8万円

福岡の家賃相場:約4.7万円

これを見ると最低賃金も異なりますが、圧倒的に東京が家賃が高く、福岡の家賃が安いです。

この記事では家賃にかける給料の割合について書いていきます。

家賃にかける給料の割合

一般的に家賃にかける給料の割合としては給料収入の30%程度が目安と言われています。

共働きの場合は合算した給料収入の30%です。

もし、給料が月20万円の方でしたら約6万円、給料が30万円の方でしたら9万円という具合です。

適正家賃内に収めれば貯金も可能になります。

家賃30%、生活費45%に抑えて残りの25%を貯金にする割合にするのも良しです。

家賃以外でかかる費用も視野に入れる

給料のうちの30%の割合が家賃と聞くと少なくないかと思う方もいらっしゃると思いますが、家賃以外でもかかる費用も視野に入れる必要があります。

それは家賃以外にも必ず発生する費用は電気やガス、水道、電話代などの使用料金です。

水道は2ヵ月に一度の徴収が多いようです。

また、毎月ではなくても一定期間で発生する支出や突然必要になった出費「車検、自動車税の支払い、事故や病気」もありますので、こういったことを考えると総収入の30%くらいを予算とするのが妥当と言えます。


賃貸の更新料にも注意

賃貸借契約では2年に1度、1年に1度といった契約更新があります。

お部屋によっては「更新料」「更新手数料」が必要な場合もあります。

東京などですと家賃の1か月分が更新料となっているケースがほとんどです。

東京は家賃も高いですし、家賃一か月分の更新料がかかってくると思うとゾッとしますよね?

福岡の場合は相場が2年で10,000円から20,000円くらいというものが主流です。

更新料はかかる物件がほとんどですので、家賃にかける給料の割合に入れておいた方が良いです。

まとめ

この記事では家賃にかける給料の割合について書いていきました。

毎月どのくらいの家賃を払っていくかは家賃にかける給料の割合をどうするかを考えなければなりません。

家賃にかける給料の割合は給料の30%が理想とされています。

しかし、趣味にお金をたくさんかけたいのであれば家賃にかける給料の割合を少なくして、趣味にお金をかけることになりますので、家賃の割合を減らす必要があります。