医療保険が単体で売られるようになったのは1976年からです。

その後、米国のアメリカンファミリー生命が一生涯保障の終身タイプを大々的に売り出したことで今は終身保険が主流となっています。

テレビなどで持病があっても入れますという謳い文句で生命保険を販売している会社もありますが、実際のところ持病があっても入れる保険はどうなのでしょうか?

この記事では持病があっても入れる保険で注意する事について書いていきたいと思います。
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持病があっても入れる民間医療保険で注意する事

民間の医療保険に加入する場合、健康状態に関する告知が必要です。

契約できるかは健康状態や過去の傷病歴等により判断されます。

健康上の理由で、通常の民間医療保険に加入できない人の医療保険に選択型と限定告知型(引受基準緩和型)があります。

告知が不要なのが選択型、告知事項が3~5個程度と少ないのが限定告知型です。

これらは通常の民間医療保険に比べ保険料がかなり高めで支払い条件も複雑です。

例えば選択型では契約後90日間は給付金が支払えませんし、入院する前に発病していた場合、契約後になるがその病気およびその病気と関係のある病気で入院・手術しても給付金が支払われません。

限定告知型では、契約後1年間は入院・手術しても給付金が本来の額の半分しか支払われないなどの制約があります。

通常の民間医療保険でも健康上の問題があって加入できる場合があります。

健康な方と補償内容は同じで病状に応じた増額保険料を支払う場合や身体の一部を補償の対象から外す方法などです。

民間医療保険は加入する必要があるのか?

持病があっても入れるという医療保険は魅力的に感じる部分はありますが、そもそも医療保険は必要なのかどうかは考えものです。

医療保険はいらない?医療保険の保険料を無駄にしない為の選び方の記事で書いていますが、医療保険が絶対に必要なものではありません。

理由としては

・公的な健康保険がある

・もらえる保険金「給付金」は少ない

・貯蓄の方が合理的

といった部分があるからです。

例えば、某生命保険会社の商品では30歳女性で月々の保険料が1,420円というものがあります。

これを88歳まで58年間払うとすると100万円程になります。

この金額は2ヵ月に及ぶ入院が2回と胃の全摘手術など重大な手術を2回して、ようやく元が取れます。

また、毎年のように新しい商品が出てきますので、本当に今の医療保険で安心が確保できるかどうかは怪しい部分もあります。

日本は公的医療制度が充実している

日本では「国民皆保険制度」のもと、すべての人が健康保険や共済組合、国民健康保険といった公的医療保険制度に加入しています。

だからこそ、だれもがいつでも、必要な医療を受けることができるわけです。

病気やケガで治療を受けた際には、公的医療保険で医療費の一部がカバーされます。

自己負担する医療費の割合は年齢や所得によって異なりますが、もっとも高い場合でも3割の負担ですみます。

さらに公的医療保険制度の手厚いところが、自己負担の上限(限度額)を超えた医療費を給付してくれる、「高額療養費制度」を設けていることです。

自己負担割合が3割ですむといっても、医療費が高額になれば、その負担は家計を圧迫しかねません。

そんなとき、この高額療養費制度を利用すれば、負担を軽減できます。

高額療養費については以前、知って得する高額療養費制度とは?の記事でご紹介しています。

まとめ

この記事では持病があっても入れる保険で注意する事について書いてきました。

持病があって医療保険に入れないと思うと心配だなと思う方も多いと思います。

今の医療保険の主流はできるだけ保険料を安く抑える為に、途中の解約返戻金がない商品ばかりです。

その中でどれを選ぶか?ですが、保険料の安いものを探した方が良いです。

そして、まずは自分で医療保険を探し、その中で2つか3つに絞ったら代理店の無料相談を受けてみると良いと思います。
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