マイホームを購入する際は住宅ローンを利用する場合がほとんどだと思います。

初めてマイホームを購入する場合は住宅ローンでいくら借りる事ができるかどうかが気になる事ですよね?

マイホームは一生で一番大きな買い物になりますので、初期費用を抑える為にもできるだけ多く借りたいところです。

マイホームを購入しようとする方は

・住宅ローンをいくら借りれるのか?

・住宅ローンをしっかり返していけるのか?

・借りれる金額はいくらまで?

といった部分が気になる方が多いようです。

この記事はマイホームを買う場合は住宅ローンいくら借りれるのかどうかについて説明していきます。

住宅ローンを借りる事ができる基準とは?

住宅ローンを借りる場合は大きく分けると3つの基準があります。

■年収基準

■返済比率基準

■年齢基準

借り入れができる金額についても一つの基準では決まらず、この3つの基準を元に銀行などの金融機関が総合的に判断します。

この3つの基準はどういったものなのかにを見ていきましょう。

 

 

年収基準とは?

住宅ローンを借りる借りる場合で最も判断がしやすいのが年収基準です。

これは今の年収であれば、何倍まで借りる事ができるかという基準になりますが

銀行が基準としているのは年収の8倍となります。

例えば、年収400万円の場合ですと3,200万円まで借りる事が可能です。

ただ、3,200万円まで借りることができるからといって、全額借りるのではなく、月々の返済も考慮しなければなりません。

お金を出せば、自分の理想のマイホームを購入する事は出来ると思いますが、月々の返済がうまくいかず、生活に影響が出てしまってはマイホームを購入した意味がありません。

住宅ローンの金利は住宅金融支援機構のフラット35年(固定金利1.36%)で計算した場合の月々の金額を計算してみますと

借入金額:3,200万円

返済期間:35年

月々の返済額:95,799円

となります。

戸建の場合はかかりませんが、マンションの場合ですと月々の返済にプラスして建物管理費・修繕積立金(合わせて約2万円)が別途かかります。

という事は月々約12万円はみておいたほうがよいですし、プラスで固定資産税が毎年かかってきます。

建物管理費:分譲マンションの敷地や建物の共用部分、共同で使用する施設や設備などの維持管理に必要なお金

修繕積立金:マンションの共用部について、長期間、性能を維持する為に必要な修繕の為の積立金

固定資産税:土地、家屋および償却資産に対して原則として市町村が課する税金で資産の価値に着目して課する一種の名目的財産税。

無理せずに返済できる金額の目安は?

年収の8倍の数字を見てしますと返済がきついことが分かります。

毎月の返済を含めて考えてみると、無理のない返済ができる金額としては約年収の5倍になります。

銀行が貸してくれる金額としては年収の8倍ですが、月々の返済には余裕を持たした方が良いです。

返済比率基準は?

返済比率というのは年収に対する年間返済額の割合の事を言います。

銀行が基準としている返済比率としては最大で40となっております。

子の返済比率というのは月額返済額に換算して考えますと

年収400万円の人であれば、返済率を40%としますと年間返済額は160万円になります。

160万円を12ヵ月で割ると13.3万円ですので毎月の返済額は13.3万円です。

年齢基準とは?

住宅ローンの毎月の返済額は借入額、金利、借入期間によって決まります。

同じ借入額と金利であっても借入期間が短ければ毎月の返済額は高くなり、借入期間が長ければ毎月の返済額は安くなります。

毎月の返済額を下げようとするとなれば、借入期間は長ければ長いほど有利になります。

借入期間を決定するのは完済時の年齢になりますが、銀行の完済時年齢の基準は80歳となります。

将来的な支出増加も加味する事が大事

現在、なかなか右肩上がりには上がらない給与ですが、収入の伸びよりも確実に発生するものがあります。

それが支出の増加になりますが、結婚して子供ができると教育費が発生します。

この教育費は子供が大きくなればなるほど、金額も大きくなります。

義務教育期間までは何とかなったとしても高校、大学と進学していくと教育費は膨れ上がっていきます。

住宅ローンの返済期間は長いですので、長い目で見ると支出の増加がありますので、支出が増える事を見越して購入は検討する必要があります。

まとめ

マイホームを買う時の住宅ローンの借りれる金額について説明してきました。

まとめますと

年収基準:年収の8倍まで借りる事が可能

返済比率基準:返済比率40%が目安

年齢基準:80歳が完済時の年齢基準

が目安ですが、最長最大のものになりますので無理のない返済資金計画をするのであれば

年収基準:年収の5倍

返済比率基準:返済比率20%が目安

年齢基準:65歳が完済時の年齢基準

とした方が、無理のない返済計画となりますので、この基準を元に検討してみましょう。