インフレというのは、簡単にいますとモノやサービスの値段が上がっていく事です。

例えば100円で買えた缶コーヒーが120円になったり、10円で3分間話せた公衆電話が10円で1分しか話せなくなったりするのがインフレです。

日本では少しずつ物価が上がる事がありますが、世界の国を見ると中にはものすごいインフレが起こった国もあります。

ロシア:一年間に物価が70倍になったことがある。

ジンバブエ:一年間で物価が200万倍以上になった。

ジンバブエは極端すぎますが、ロシアの場合100円で買えていたパンが一年後に7,000円になったという事になります。

経済が成長していると世の中のお金が自然と増えていきインフレになります。

給料が増えて、たくさん買い物をしようとすれば、物価が上がっていきます。

こういったインフレの場合は問題になりません、例えば昔は100円で缶コーヒー買えていましたが、今は120円ですけれども、この20円上がったからといって生活に困るような大問題に発生するとは考えにくいです。

逆に、大きな影響のあるインフレもあります。

少し前ですが、ガソリンの値段が上がり続ける事がありましたよね?

これはガソリンの原料になる原油が手に入りにくくなったインフレです。

あとは、景気が悪くてお金がないのに物価だけ上がるともっと景気が悪くなり大変です。

経済状況によって影響が大きいインフレですが、このインフレ対策ができる金融商品があります。

 

インフレに負けない3つの資産というものというのは

・株式 長期的なインフレに対応

・外貨 円安によるインフレに対応

・実物資産 急激なインフレに対応

とインフレに対応している資産があります。

この記事ではインフレ対策になる資産運用の種類について説明していきます。

目次

インフレのメリットデメリットとは?

インフレのメリットは

・物が売れやすくなり景気が良くなる

・円安により輸出業の利益がでやすくなる

インフレのデメリットは

・物価が高くなり、家計が厳しくなる

・金融機関は融資したお金の価値が下がる事を見据えて、ローンの金利上昇リスクが高くなる

・お金の価値が下がりすぎると外国からの輸入が減る可能性がある


インフレ対策となる金融商品

インフレ経済においてお金の価値はどんどん下がっていきますので、対策としては現金を保有するのではなく資産運用した方が良いです。

インフレ対策となる金融商品としては

■株式投資

■外貨による通貨分散投資

■不動産投資

といったものがインフレ対策となる金融商品です。

株式投資のメリット・デメリット

インフレにより企業の株価が上昇する事になりますので、株式投資もインフレに強い商品になります。

株式投資のメリットとしては

・値上がりによるキャピタルゲイン

・会社から分配される配当金のインカムゲイン

・優待券などの株主優待を受ける事ができる

株式投資のデメリットとしては

・株価は日々変動が激しい

・会社倒産により株式が紙切れになる事もある

・会社経営が不況になり、配当金が出ない事もある

外貨による分散投資のメリット・デメリット

インフレで日本円は外貨と比べると相対的に価値が下がっていきますが、外貨投資をする事により資産価値を維持する事ができます。

外貨投資と言っても様々な種類がありますが、外貨の種類としては

外貨預金:外貨に両替して銀行にそのまま貯金する

外貨MMF:外貨で運用する投資信託

外国為替証拠金取引(FX):証拠金を使って為替取引をする

外貨投資のメリットとしては

・高金利通貨に投資する事ができる

・為替の差益を狙う事ができる

外貨投資のデメリットとしては

・24時間変動する為替市場の動きを常にチェックしなければならない

・購入した通貨の国の景気が下がった場合、金利も下がる

・取引業者が破綻する可能性もある

不動産投資のメリット・デメリット

不動産投資は不動産という現物資産への投資となりますので、インフレによる貨幣通貨が下がるのと相対的に不動産の価値が上がる事になりますので、インフレ対策としては有効と言えます。

不動産投資のメリット

・安定した家賃収入を得る事ができる

・高利回りが期待できる

・節税効果がある

・資金が無くても始められる

・相続・贈与税対策としても有効

不動産投資のデメリット

・空室リスク

・家賃下落リスク

・金利上昇リスク

まとめ

インフレ対策の重要性は現在の社会状況を認識する事により身近になってくると思います。

例えば、公的年金ですが、一昔前は物価と比例してスライドしてくれるものでしたが、2005年より「マクロ経済スライド」問う制度になった為、完全に物価に対応するとは言えない状態です。

今後の消費税も何%上がるのかどうかで家計に与える影響は大きなものになりそうです。

長期的に見てインフレ対策を視野に入れて資産形成すると良いです。