世界の経済は地球規模で循環しています。
ブラジル・ロシア・インド・中国・南アフリカ共和国などのBRICS(ブリックス)
シンガポール・マレーシア・タイ・インドネシアなどのASEAN諸国
などの高い経済成長を実現している国も多くこれらの代表的な企業に投資することにより高い収益を期待することができます。
投資の基本である分散投資を考えるとなると
欧米の優良企業
新興国の主要産業となる企業
などに分散投資する事によりリスク分散が可能となります。
日本の企業と海外の企業、例えばアメリカの多くの企業ですと年に４回の配当を行っていますので、日本企業(年２回)よりも配当を受け取れる回数は多くなります。
投資資金の中で日本株を中心に優良である欧米株、そして投機的な投資として新興国株を持つなどしてバランスを考えながら投資していくとよいです。
この記事では今、外国株式は買いなのか？について説明していきます。
この記事の内容
1.今、外国株式は買いなのか？
2.外国株式投資のメリット
3.外国株式投資のデメリット
3.1勢いのある世界の優良企業に投資することができる
3.2欧米の企業は日本に比べると配当利回り水準が高い
3.3外国株式を組み込むことによりリスク分散ができる
4.外国株式投資のデメリット
4.1国内株と共通するリスク
4.2投資対象国のカントリーリスク
4.3為替差益による損失リスク
5.海外の主な上場企業
6.まとめ
今、外国株式は買いなのか？
経済が長く停滞している日本国内では、株価が高騰するような銘柄を見つけることはなかなかできないと思いますが、世界に目を向ければ、世界を代表する企業、成長性の高い企業はたくさんあります。
例えば、２０１４年に１９９９年創業の中国のネット通販サイトを運営する「ババ・グループ」がニューヨーク証券取引所に上場し、初日の終値は公開価格を３８％も上回り９３ドル８９セントをつけました。
世界に目を向けると株価が高騰する銘柄に出合うチャンスは多くなります。
外国株式投資のメリット
外国株式投資のメリットとしては大きく分けて３つになります。
■勢いのある世界の優良企業に投資することができる
■欧米の企業は日本に比べると配当利回り水準が高い
■外国株式を組み込むことによりリスク分散ができる
ただし、価格変動リスクや信用リスクはありますので、不安が伴う部分もあります。
外国株式投資のデメリット
■国内株と共通するリスク
国内株と同じで、外国株にも株式投資に共通するリスクはあります。
購入時よりも株価が下がってしまう「元本割れのリスク」
株式の取引量が少ないために適切なタイミングや価格で株を売買できない「流動性のリスク」
株式が紙くず同然になってしまう「上場廃止・倒産のリスク」
の三つが共通するリスクになります。
投資対象国のカントリーリスク
カントリーリスクとは政治・経済・社会情勢などの要因で市場が混乱し資産価値が変動するリスクの事です。
先進国と比べると特に新興国は政治的・経済的な不安もありますし、インフレ懸念などの不安要素はあります。
最近発生したアイルランドやギリシャなどの財政危機がこれにあたり、株価や為替レートが急落する可能性もあります。
それに加えて新興国は、株式市場が小さく未熟ですので、一時的な話題性によって株式相場が急降下する可能性だってあります。
為替差益による損失リスク
外国株取引で避けて通れないリスクとしては為替リスクになります。
外国株投資で生み出した利益は、円安であれば大きくなり、円高であれば小さくなりますので、為替レートに合わせて最適なタイミングで外国株を決済すれば、利益はより大きくなります。
海外の主な上場企業
アメリカ Facebook「情報処理」、アップル「情報処理」、エクソンモービル「エネルギー」
イギリス HSBC・ホールディングス「金融」、バーバリー・グループ「アパレル」
ロシア ガスプロム「エネルギー関連企業」
フランス ミシュラン「タイヤ」
中国 四環医薬「バイオ医薬」、アリババ「通信」
韓国 サムスン電子「家電」、現代自動車「自動車」
ブラジル ペトロブラス「エネルギー」、ヴァーレ「金属」
マレーシア エアアジア「航空」、ペトロナス・ガス「エネルギー」
シンガポール シンガポール空港「航空」、スターハブ「通信」
インド ICICI銀行「銀行」、タタ・モーターズ「自動車」
このほかにもたくさんの有望銘柄はありますが、証券会社によって取引できる国が違ってきますし、証券会社の取引形態も合わせて確認しておいた方がよいです。
まとめ
今、外国株式は買いなのか？について説明してきました。
外国株式の魅力としてはリスク分散できるという部分です。
また、成長が著しい新興国では株式の伸びも期待できますが
「カントリーリスク」
「為替リスク」
には注意しなければなりません。
外国株式を検討するのであれば証券会社によって取引できる国も異なりますので、まずは確認しましょう。
