人生の中で、実は教育費はかなりかかります。

子供の人数によっては住宅を抜いて教育費が人生の支出の1位になることもありえます。

幼稚園、小学校、中学校、高校を公立に、大学を4年制の私立大学に下宿で行かせた場合ですと教育費の合計は一人当たり約1,600万円で二人だと3,200万円かかります。

教育費は家庭によっては支出ランキング第1位になることが十分考えられるわけです。

こども保険は、こどもの教育資金・結婚資金・独立資金などを計画的に準備するとともに、親などが早い時期に死亡したときの保証も併せて行おうとするものです。

実際の商品の名称はこども保険、学資保険、教育保険などさまざまです。

この記事では教育資金作りに役に立つこども保険について説明していきます。

こども保険のしくみ

こども保険はこどもを被保険者として親などを契約者とするもので、被保険者が満期時に生存していれば満期保険金が、それ以前に死亡したときは払込保険料相当額の死亡給付金が支払われます。

なお、祖父「契約者」と孫「被保険者」でも利用することができます。

また、契約者が保険期間中に死亡したときはそれ以降の保険料の払い込みは免除されますが、契約はその後も継続し、満期時には満期保険金が支払われます。

こども保険に加入すれば、目標の保険金額を確実に手にすることができます。

保険期間は18歳までと22歳が主流となっています。

祝い金と育英年金

こども保険のしくみについては説明したとおりですが、最近では祝い金と育英年金がついているものが主流となっています。

・祝い金

満期になる以前にも、幼稚園、小学校、中学校、高校に入学する時期などに3回から5回程度、一定の額が祝い金などの名称で支給されます。

祝い金は、その都度、受け取ることもできますし、保険会社に据え置くこともできます。

据え置いた場合は会社所定による利息が付きます。

また、据え置きは認めず祝い金は必ず受け取らなければならないとしている場合もあります。

・育英年金

保険期間中に親が死亡したときにその後のこどもの教育のため毎年一定額の年金が満期まで育英年金、養育年金などの名称で支払われます。

育英年金額は支払日におけるこどもの年齢によって異なっていることが普通です。

こども保険は金利低下の影響を受ける

こども保険は貯蓄性の大会商品になります。

そのため、金利変動の影響を受けやすくなっています。

2010年契約と2016年契約のこども保険で払込保険料に対する返礼率を比較すると10%以上低下した商品もあるとの指標があります。

低金利、マイナス金利が継続する限りこの傾向は継続することについては注意する必要があります。

今後は教育費がさらに増えていく可能性もある

今後の世の中は教育費が増える方向に進んでいく可能性があります。

例えば社内公用語を英語にしようとする動きがあります。

現在は国際的な大企業に限られた動きになりますが、10年後、20年後には中小企業にも導入していくことが予測されます。

つまり、英語でコミュニケーションできるの能力がないと就職先の選択の幅が狭くなるのです。

以前はインターネットが普及する前はパソコンを扱える人はあまりいませんでしたが、現在はパソコンは使えて当たり前の世の中ですよね?

こうした動きから考えると高校か大学のころに数年留学するという流れも出てくると思います。

そうしますと、今の1.5倍くらいの教育費を見込んでいてもそんなに大きくずれはないと思います。

まとめ

この記事では教育資金作りに役に立つこども保険について説明してきました。

教育費は家庭によっては支出ランキング第1位になることが十分考えられるわけですので、かならずかかるお金の準備はしておいたほうが良いです。

その中でもこども保険は有効な手段の一つになりますので、まずは内容をしっかり理解してから検討しましょう。