ガン保険と医療保険はどの部分が違うのか、どっちの保険が重要なのかいまいち分かりにくい部分はあります。
・医療保険は突発的な治療をまかなうもの
・ガン保険は治療費と家族の生活そのものを守るもの
となります。
大きく違うのは治療費の負担金になります。
例えば、一般的な入院費用としては10万円もかかりませんので、医療保険に加入していなくても貯蓄である程度まかなう事ができます。
医療保険に加入していなくても生活に支障が出る事はないと思います。
がんと診断された場合は治療が長引きますし、高額な治療費もかかりますので、今までと同じような生活をするには難しいと思います。
ガン保険は不要という方もいますが、ガン保険に入っていたことにより治療費はもちろんの事、経済的な部分で家族を守れたという方もたくさんいらっしゃいます。
この記事ではガン保険と医療保険の違いとは？について説明していきます。
目次
ガン保険と医療保険との違いとは？
ガン保険と医療保険の違いについて簡単にいますと
ガン保険：がんのみの保障を対象としている
医療保険：すべての病気・ケガに対応している
医療保険になくて、ガン保険にある保証はがんと診断されたときに一時金として支給される診断給付金や抗がん剤治療、放射線治療を受けた月は
それぞれ月10万円ずつといったまとまった金額を給付をうけることができる治療給付金があります。
がんの平均治療費とすべての病気やケガの治療費の違い
全ての病気やケガを含めた治療費の平均とがん治療の平均を見てみますと
がんの治療費平均：約115万円
全ての病気やケガを含めた治療費平均：22.7万円
といった結果になりますのでがんの治療費平均の方が大きいです。
がんの治療を貯金から捻出するのはかなり厳しいと思います。
ガンの治療費100万円というのは最初の手術や入院でガン治療が終わり、抗がん剤や放射線治療が必要なかったケースです。
治療が長引いて抗がん剤治療放射線治療が必要な場合はそれ以上の治療費が必要となります。
医療費は高額療養費制度利用でかなり抑える事ができる
高額療養費制度は一か月に一定金額を超えたら医療費を払わなくて済む制度です。
一定金額を超えた分は払わなくても良いですが、その一定額は自己負担となります。
自己負担額は収入や年齢に応じて違ってきますが、収入の部分でどのくらい違うのか見てみましょう。
原則（～3か月目）
報酬月額 低所得者（市区町村民税非課税） 自己負担額35,400円
報酬月額 ～26万9,999円 自己負担額57,600円
報酬月額 27万円～51万4,999円 自己負担額80,100円+（医療費－267,000円）×1％
報酬月額 51万5,000円～81万9,999円 自己負担額167,400円+（医療費－558,000円）×1％
報酬月額 81万円～ 自己負担額252,600円+（医療費－842,000円）×1％
さらに4か月目からは負担額が減ります。
原則（4か月目～）
報酬月額 低所得者（市区町村民税非課税） 自己負担額24,600円
報酬月額 ～26万9,999円 自己負担額44,400円
報酬月額 27万円～51万4,999円 自己負担額44,400円
報酬月額 51万5,000円～81万9,999円 自己負担額93,000円
報酬月額 81万円～ 自己負担額140,100円
高額療養費制度を利用するとどのくらいの効果がある？
・医療費100万円越え
・標準報酬月額30万円（70歳未満）
・公的な医療保険制度により医療費7割は負担なしです。
計算方法 80,100円＋（100万円－267,000円）×1％
高額療養費制度適用後の自己負担限度額は87,430円です。
この制度を利用する事により自己負担額は大幅に抑える事ができます。
結果的には医療保険に加入しなくても、高額療養費制度でカバーする事は出来ます。
医療保険とガン保険は守るものが違ってくる
一般的な病気では支出は確かに痛いですが、その支出により家族の生活への影響はガンになった場合に比べると大きくはありません。
ガンになると生活も家計も一気に変わりますので、その為にもガン保険は家族の生活も自分自身の治療を守るものです。
まとめ
ガン保険は実はとても重要な保険になっています。
医療保険の代わりとしては高額療養費制度という国の保証でカバーできるのに対して、ガンになった場合はこの制度でカバーする事は出来ないです。
医療保険が全く必要ないというわけではありませんが、高額療養費制度という国の制度を踏まえた上で、検討しましょう。
一般的な病気はなるかどうかわかりませんが、ガンは二人に一人がなる病気ですので、ガン保険は検討するべきです。
